理由1：顧客満足度は最悪

ソフトバンクは「LTEつながりやすさNo.1」や「電波つながりやすさNo.1」という宣伝をしていますが、完全なウソです。

マイナビニュース「ドコモ、エリア・通話品質・通信品質の満足度でトップ 」で紹介されていますが、全国5万5,000人を対象に実施した満足度調査で、ソフトバンクは「エリア」「通話品質」「通信品質」の3項目で最下位になりました。

（出典：マイナビニュース「ドコモ、エリア・通話品質・通信品質の満足度でトップ」）

そもそもソフトバンクの販売戦略は、サービスやアフターケアを極端に悪くし、その分、宣伝広告費やキャンペーンで客引きをすることです。

よって、ソフトバンクユーザーからサービスやアフターケアの不満が多く、ネットで悪口を書かれています。

理由2：国民からお金を強制的に取る悪徳企業

メガソーラーで電気代は上がるが、孫正義は儲かるで紹介しましたが、ソフトバンクが儲けるために「再生可能エネルギー固定価格買取制度」ができました。

この制度は国民が支払う電気代の一部を強制的に徴収し、太陽光発電事業者に支払うものですが、普通の人は電力会社と電気の契約をしており、固定価格買取制度により電気代が上昇しても、上乗せされた電気代の支払いを拒否できません。

そもそもソフトバンクの経営戦略とは、多額の借金により企業を次々と買収し、多額のワイロにより制度や法律を自社が有利になるように変え、儲けることです。

よって、ソフトバンクはジャーナリストから嫌われ、標的にされています。

理由3：社長が在日なのでネット右翼から攻撃される

孫正義社長は在日韓国人であり、在日であるがゆえに、いわゆるネット右翼から非常に嫌われています。

しかも前述したとおり、ソフトバンクが「顧客満足度は最悪」「悪徳企業」のため、非常に攻撃しやすいです。

よって、ネット右翼や、ネット右翼を扇動して儲けているネットメディアからの誹謗中傷がネットであふれています。

理由4：逆ステマによるデマ

ステマは自社の商品・サービスを広告と思わせずに宣伝する方法ですが、その逆、ライバル企業の悪いデマ情報を流す、いわばステマの逆パターンがあります。

通称「逆ステマ」や「ネガティブステマ」などという名前で呼ばれている手法です。

auやドコモといったライバル企業による逆ステマによって、ソフトバンクのデマがネットに流れています。

そのデマを信じた人が情報を拡散させて、ソフトバンクが嫌われる原因にもなっています。