やっぱり男はお金！男性の結婚率は年収に比例する
国の調査では、男性の結婚率は年収に比例して高くなります。
女は男の経済力を求める
国立社会保障・人口問題研究所が1995年に行った、20～69歳の男女22,497人を対象とした調査では、男性の未婚率は年収に比例して低くなっていきます。つまり、男性の結婚率は年収に比例して高くなるのです。
| 年収 | 男性の未婚率 |
|---|---|
| なし | 88.2% |
| 100万円未満 | 83.9% |
| 100～200万円未満 | 68.0% |
| 200～300万円未満 | 61.2% |
| 300～400万円未満 | 45.0% |
| 400～500万円未満 | 30.5% |
| 500～600万円未満 | 17.3% |
| 600～700万円未満 | 12.4% |
| 700～1000万円未満 | 4.9% |
| 1000～1500万円未満 | 4.0% |
| 1500万円以上 | 1.4% |
（出典：山田昌弘氏の著書「少子社会日本」）
上の表をグラフにしました。
上のグラフを見ると、女性がいくら「男はお金じゃない」と言っても、心の中から「やっぱり男はお金！」というフレーズが聞こえてきそうですね。
ついでに、アフリカで狩猟生活をしている先住民も同様に、女性は狩りが上手な男性を結婚相手に選ぶ傾向があります。つまり、どの民族であれ、経済力のある男性を好む傾向がありますが、子孫繁栄の観点から見ると、女性の本能は合理的な判断をしていますね。
差別になる！？事実を隠そうとする新聞、自治体、政府
普通に考えれば、政府や自治体は少子化を止めるために、男性の経済力と結婚率の関係を堂々と公表すべきです。
しかし、中央大学教授の山田昌弘氏の著書「少子社会日本」によると、山田氏は収入の低い男性が結婚しにくいという事実を何度も新聞や政府、自治体に指摘しましたが、差別を助長するという理由で新聞や自治体、政府は「経済力＝結婚」という本当の事実を隠そうとしました。
私は、一九九四年頃から、日本では、収入の低い男性が結婚しにくいという事実を何度も指摘してきたし、単行本（『結婚の社会学』）にも書いてきた（実態に関しては、6章参照）。この事実を公表しようとすると、様々なところからストップがかかった。新聞では表現を和らげるよう求められた（例えば、収入が低い→経済的に恵まれない）。自治体はこの事実を軒並み隠そうとし、削除を求めたり、有無を言わせず報告書から削除した自治体もあった。理由は、この事実を公表すると、低収入の男性はますます結婚できなくなり、差別を助長するというものであった。政府の研究会でも、多くの委員の方は理解してくれたが、ある官僚に「大学の先生はいいな、私が山田君のようなことを発言したら首が飛ぶよ」と言われてしまった。
（山田昌弘氏の著書「少子社会日本」より）
その結果、山田氏は少子化対策が10年遅れたと指摘しています。
20年たっても変わらない現実
下のグラフは33～44歳の男性有業者の年収別未婚率を示したものですが、やはり年収が高いほど未婚率が低い、つまり結婚率が高いことがわかります。
（出典： PRESIDENT Online『正視に耐えない残酷な現実「男性の年収と未婚率」』）
上のグラフは2012年のものですが、先ほど紹介した1995年の調査から約20年たっても「男性の結婚率は年収に比例する」という現実は変わらないことがわかります。
