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プログラミング教育の真の目的は軍人の育成

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サイバー戦争が一部の国で始まる中、サイバー攻撃の対応に日本は遅れています。そこで優秀なプログラマーを確保するためには、プログラミング教育を必修化して人材を増やす必要があり、プログラミング教育の真の目的が垣間見えます。

サイバー攻撃の対応に遅れている日本

世界中でサイバー攻撃が活発化し、国家ぐるみのサイバー戦争が一部で始まっていますが、日本はその対策が遅れています。

そこで、サイバー攻撃に対応するには優秀なプログラマーが必要です。また、優秀なプログラマーを育てるには、プログラミング教育を必修化してプログラマーを志す若者を増やさなくてはなりません。

そんな中、安倍政権がプログラミング教育を小中学校で必修化しました。

安倍政権がサイバー攻撃に強い軍隊や軍人を育成する目的でプログラミング教育を導入したことが垣間見えます。

戦時中に柔道を必修化した動きと同じ

この軍人を育成する動きはプログラミング教育以外でも行われています。

例えば柔道の死亡事故率は他のスポーツに比べて突出して高い中、第一次安倍内閣で中学校の体育の授業に柔道が必修化されました。

この動きは日本が戦時中に柔道や剣道を学校の授業で必修化した動きによく似ています。

つまり、軍人に適した人材を育て、柔道ができない者は排除するといった軍国主義教育の再来なのです。

将来的には外国人に仕事を奪われる

渡邉正裕氏の著書「10年後に食える仕事、食えない仕事」によれば、日本人プログラマーは世界中のプログラマーと同じ土俵で戦わなければならず、将来、人件費の安い中国やインドといった発展途上国の外国人に仕事を奪われると、著者は予想しています。

よって、プログラマーを目指す若者にとっては厳しい未来が待っているでしょう。